NSGグループ 様
集合研修からの切り替えで、
| 導入講座 | ビジネスマナー／ロジカルシンキング／タイムマネジメント／問題解決 思考／アカウンティング／マーケティング／ビジネスプレゼンテーショ ン／分析思考／会議力アップ |
| LMS活用 | 自社で制作したオリジナルの研修動画をLMS（ラーニング・マネジメント ・システム）上で運用中。 |
eラーニング導入の背景
NSGグループは、106法人で構成され、新潟・福島・東京を中心に全国・海外へ広く拠点展開しています。総合職の新入社員に対しては、 内定期間6カ月を含む3年半の長期的な育成プランを運用。トータルで20を超える研修を、すべて集合形式で実施してきました。この育成プランを運用する上で主な課題になっていたのが、コストです。集合研修の場合、年に20回以上も全国から社員を集めることになり、その都度、交通費や宿泊費がかかります。また、時間的な拘束、移動の手間や労力といった社員の負荷（見えないコスト）も小さくありません。そういう状況を改善する手段として、eラーニング導入の検討を進めてきました。
スグeを選んだ決め手と社内展開
自分の仕事に置き換えやすい点を評価し、ビジネススキル研修の大部分をリプレイス
導入に際し、複数のeラーニング教材を比較検討して、費用や内容を精査しました。その中で、スグeを選ぶ決め手になったのは、「学んだことを自分の仕事に置き換えやすい」という点です。
動画はアニメ仕立てになっており、先生キャラと生徒キャラ（若手社会人）が対話をしながら講義が進むのですが、生徒キャラの悩みや疑問に共感できるものが多く、自分を生徒キャラに重ねながら受講できると感じました。これは、講義映像を視聴する形式のeラーニングにはない特長でしたね。また、具体的な例示も豊富でわかりやすく、学習内容の活用シーンをとてもイメージしやすかったです。これらの点を評価し、導入を決定。20以上ある研修のうち、eラーニングで代替が可能なビジネススキルの大部分をスグeに置き換える形で運用していくことにしました。
新卒ゼネラリスト入社者 研修プログラム
総合職の新入社員に対して、 内定期間6カ月を含めた3年半にわたる長期的な育成プランを運用。従来はすべて集合形式で実施していたが、eラーニングで学習可能なビジネススキル面（下図、オレンジの文字で書かれた箇所）については、スグeに代替し、コストダウンと研修運営の効率化を実現した。内定期間中に1講座、入社後の３年間で8講座を順次受講し、ｅラーニングと集合研修を並行する形式で新人育成に取り組んでいる。
スグe導入の成果
課題だったコスト面も改善。研修を運営する人事の負担も大きく軽減した
受講者の満足度も高いですし、ダウンロード資料（虎の巻・振り返り資料）があるのも有り難いです。資料を見ながら、新入社員同士でディスカッションするケースもあるようで、そういう動きを通じて、学習内容がより定着することを期待しています。
課題だったコスト面も改善されましたし、研修を運営する私たち人事担当の負担も大きく軽減されました。今後は新入社員だけではなく、管理職研修でも、スグeを活用できればと思っています。
講座の満足度
講座の実用度
受講者の声／各コースの内容について
タイムマネジメント 時間が限られる中でいかに効率的に成果をあげられるか、業務の優先順位やスケジュールの組み立て・管理など、すべてに活かせそうだと感じた。
ビジネスマナー 敬語や挨拶など、既に知っていることであったとしても、そのように行動しなければいけない理由をあらためて学べた。「常に相手の立場に立って考える」というビジネスマナーの原則に立ち返ることができた。
ロジカルシンキング 今後、自部署の参加メンバーと共に勉強会の実施を予定している。常に自分の意見を論理的思考の観点から発言できるようにトレーニングしていきたい。
問題解決思考 直感や場当たり的な思考で対策を取ることの危険性、問題解決のためにどう取り組むべきかを知ることができ、ハッとする発見もあった。
受講するにあたり、メリットを感じる点
受講者の声／講座全体について
仕事のスタイル、あり方について振り返り、反省点を発見できて、改善する機会と方法を教えてくれた。
アニメーションで内容がわかりやすく、話し方も「あー、えーっと」といった個人の癖がなく、プロのナレーターが話していて、聞き取りやすかった。
身近なシーンを例に挙げながら説明することが多く、聞いていて内容が入ってきやすいと感じた。
章によっては演習があり、自分がどれだけ理解しているかをその都度確認することができ、確実に章を進めていくことができた。
会社概要
| 従業員数 | 12,629名（パート・アルバイト含む） |
| 事業内容 | 学校教育事業／教育関連事業／医療事業／福祉介護事業／健康・ スポーツ事業／建設・不動産事業／法人サービス事業／食・農業事 業／ICT事業／環境・エネルギー事業／生活サービス事業／エンタテ イメント事業 |